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ビジネスフォンの価格相場
会社やオフィスで使用される電話システムのビジネスフォンは、一般家庭用の電話機とは異なり家電量販店などでは購入することができません。
通常は、オフィス機器を取り扱っている販売店などからリース契約等で導入します。よって、ビジネスフォンの価格帯などを把握しておかないと、想定していたよりも高い出費になってしまうことがあります。
今回の記事では、ビジネスフォンの導入方法や価格の目安などに焦点を当てて解説します。会社設立時にオフィスでビジネスフォンの利用を検討している方などは、導入時の参考にしてください。
ビジネスフォン導入に必要な費用と相場
ビジネスフォンの導入に必要な費用を説明する前に、簡単にビジネスフォンの機器の構成を説明します。
一般的に、オフィスで使用されている電話機は「主装置」と「電話機」がセットになっており、このセット（電話システム）を「ビジネスフォン（またはPBX）」と呼びます。（以下、図参照）
▼図：ビジネスフォンのシステム構成図
オフィスへビジネスフォンを導入する際は、この「主装置+電話機」のセットをリースやレンタルなどで導入することになります。さらに、主装置の「設置工事」も必要です。
以上の点を踏まえると、ビジネスフォンの導入に必要な費用は、大きく分けて以下の3つとなります。
▼ビジネスフォン導入に必要な3つの費用
- 主装置の費用
- 電話機の費用
- 設置工事の費用
▼関連記事：【ビジネスフォンとは？】一般電話との違いや便利な機能を解説！
【ビジネスフォンとは？】一般電話との違いや便利な機能を解説！
ビジネスフォンの電話機・主装置の価格相場
メーカにより希望小売価格はバラツキがあるため、以下の相場表はおおよその金額としてご参照ください。
▼ビジネスフォンの価格相場
| 費用項目 | 価格相場 | 備考 |
| 【新品】専用電話機 | 10,000円～40,000円／台あたり | メーカーや製造年で異なる |
| 【中古】専用電話機 | 3,000円～15,000円／台あたり | メーカーや製造年で異なる |
| 【Sクラス】主装置 | 200,000円～ | 電話機接続台数＝10台／電話回線収容数＝8チャンネル |
| 【Mクラス】主装置 | 電話機接続台数＝30台／電話回線収容数＝12チャンネル | |
| 【Lクラス】主装置 | 電話機接続台数＝80台／電話回線収容数＝24チャンネル | |
| 作業費：主装置の設置工事費用 | 10,000円～20,000円/台あたり | ー |
※主装置メーカーと専用電話機のメーカーは同一でなければ使用できません。
※主装置は、専用電話機の接続可能台数と電話回線の収容可能数によって、主にS～Lの3つのクラスに分けられています。クラスが高い主装置ほど、電話機の接続可能数や電話回線の収容数が多くなり、大規模なオフィスやコールセンター等でも使用できます。しかし、その分、費用は高額となります。
ビジネスフォンの3種類の導入方法とメリット・デメリット
ビジネスフォンも一般的なOA機器と同様に、購入、リース、レンタルといった3つの方法で導入することができます。それぞれのパターンで導入した際のメリットとデメリットを紹介します。
▼ビジネスフォンの導入方法
- 新品／中古品のビジネスフォンを「購入（割賦販売）」する
- 新品のビジネスフォンを「リース契約」する
- ビジネスフォンを「レンタル」で導入する
関連記事：【事務機器の導入方法】レンタル・リース・割賦販売の違い
1、新品／中古品を「購入」した際のメリット・デメリット
新品のビジネスフォンを「購入」すれば最新の機能が利用できるなど、機能面でのメリットが得られます。一方、中古品であれば、機能面は新品に劣るものの、初期費用を抑えることが可能です。
ただし、「購入」ではシステムの規模に比例して、初期費用が膨らみ、高額となる場合があるため、注意が必要です。
ビジネスフォンを「購入」した場合のメリット・デメリットをまとめると、以下のようなポイントが挙げられます。
▼ビジネスフォンを購入するメリット
- 新品であれば、様々なメーカーの中から希望に沿ったモデルが選べる
- 新品の場合は、最新の便利機能が使える
- 中古の場合は導入費用を抑えられる
- 売却や譲渡ができる
▼ビジネスフォンを購入するデメリット
- 「購入」であるため、まとまった初期費用は必要
- 中古品の場合は、選べるメーカーやモデルは限られてしまう
- 中古品の場合は、メーカ―保証などを受けられない場合も
2、ビジネスフォンを「リース契約」した際のメリット・デメリット
ビジネスフォンを「リース契約」で導入する際は、高額な初期費用がなくなる等のメリットがあります。
その一方で、「リース契約」は途中解約が原則できない点や、設立して間もない企業の場合は「審査」が通りにくいなどのデメリットがあります。
以下、リース契約時のメリット・デメリットをまとめています。
▼ビジネスフォンをリース契約するメリット
- 様々なメーカー・モデルから自由に選択することができる
- 高額な初期費用の負担がなくなる
- リース料金を経費として処理できる
▼ビジネスフォンをリース契約するデメリット
- 購入時と比べると、支払の総額が高くなる（リース料率により変動）
- ファイナンスリースは、原則として途中解約は不可
- リース契約締結前に「審査」がある
- 機器の所有権はリース会社であるため、リース期間満了時に返却となる
3、ビジネスフォンを「レンタル」した際のメリット・デメリット
ビジネスフォンを「レンタル」で導入した場合のメリットとして、「短期間」で借りられ、いつでも「解約」できる点が挙げられます。
たとえば、一時的に仮事務所を設置する際などは、リースなどで導入するよりも「レンタル」を利用した方が使い勝手が良いでしょう。
また、新規で立ち上げた企業などは、リースの審査が通りにくい面もあるため、必然的に「レンタル」を使用することもあります。
ただし、長期的に使用すると、「リース」よりも費用面で劣ってしまうことが場合が多いため、あらかじめ「審査に通るようになるまで」など期間を決めておくなど、注意が必要です。
▼ビジネスフォンを「レンタル」するメリット
- 短期間・必要な期間だけ借りることができる
- いつでも解約ができる
- 審査が必要ない
▼ビジネスフォンを「レンタル」するデメリット
- 長期的なレンタルの場合、リースよりも費用が高くなる場合も
- レンタル会社の在庫（中古品）から選ぶ必要がある
- 最新機能を使えない場合もある
ビジネスフォン導入パターン
基本的には、導入するシステムの「規模」と「予算」、そして使用する「期間」など３つの観点で検討すると良いでしょう。
以下は、あくまでも一般的なパターンですが、オフィスの状況などと照らし合わせて参考にしてみてください。
▼ビジネスフォンの導入パターン
- コールセンターなど専門の部門を設立＝新品のビジネスフォンを「リース」もしくは中古を「購入」
- 100名以上の大規模オフィス＝新品のビジネスフォンを「リース」または中古の「購入」
- 50人程度の中規模オフィス＝新品のビジネスフォンを「リース」または中古の「購入」
- 新設企業や小規模のオフィス＝新品・中古のビジネスフォンを「購入」
- 新設の企業や小規模オフィスで予算が少ない場合＝中古のビジネスフォンを「購入」
- 選挙事務所などのように短期間・短期使用の場合＝レンタル契約で必要な期間だけ「レンタル」
- 個人で開業する場合＝中古のビジネスフォンを「購入」または「レンタル契約」で導入
まとめ
今回の記事では、ビジネスフォンの価格相場について解説しました。
最後に、簡単にまとめます。
- ビジネスフォンを導入する際に掛かる費用は「主装置の費用」「電話機の費用」「主装置の設置費用」の3点
- 主装置と電話機のセットは「購入」「リース契約」「レンタル」の3つの方法で導入できる
- 「購入」は自由に機種を選べるなど利点も多い反面、初期導入費用がかかる等のデメリットが存在する
- 「リース契約」は初期費用を抑えられるものの、総額としては高くなる
- 「レンタル」は短期的な導入には向いているが、長期的な利用には費用面で高くなる傾向にある
- 大企業のコールセンターなどは、一般的に「リース契約」での導入となっている
- 中小規模、またはそれ以下の場合は、中古品の「購入」などが多い
- 選挙事務所など期間が限られている場合や個人での開業時などは「レンタル」での導入が良い
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